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衛生管理のプロが、無理のないベストな鳥害対策をご提案!

17/02/2020
Sanipro (Thailand)

「株式会社日本保健衛生協会(サニプロ)」は日本で60年以上にわたり製造現場等の衛生管理サービスを提供してまいりました。そのタイ現地法人「サニプロ(タイランド)」が設立されて今年で7年。おかげさまで多くのお客様に恵まれるまでになりました。
今回は、前回ご紹介した「鳥害対策」を例に、当社の基本的な姿勢をご案内いたします。


お客さまに合ったベストな鳥害対策方法をご提案

ひとくちに鳥害対策といっても、その内容はさまざまです。「ジェル型忌避剤」を配置する方法と、「防鳥ネット」を張る方法が基本的な対策方法ですが、○か×かといった二者択一による選択肢しかないということではありません。お客様に合ったベストな方法をご提案することが衛生管理サービスのプロである私たちの務めと考えています。


衛生管理のプロとして、優先順位をつけ無理のない鳥害対策をサポート

鳥害は、顧客との信頼問題やそこで働く人々の健康問題にもつながっています。 鳩、ムクドリ、スズメなどの糞が出荷を待つ商品や倉庫に積まれた仕掛品を汚してしまうと、大切な取引先との関係に響く問題にもなり得ます。

また、野鳥の糞には多種多様な病原菌が存在します。ひとたび、こうした病原菌が人間の体内に取りこまれると、呼吸器官を中心に異常を引き起こし、時には深刻な感染症を引き起こす場合もあります。

そこで当社では、鳥害対策にあたっては優先順位を決めて視覚的に対策を実施していくことをお勧めしています。
はじめに必要最低限の対策を洗い出し、施すことで危急なリスクをひとまず回避できますし、費用を抑えることができます。優先順位で下位にあるものについては、上位のものの結果を見ながら検討を進めていくのがよいでしょう。無理のない対策を続けていくことが肝要です。


対象物を確実に狙った成分構成のジェル型忌避剤(日本製)を使用

市販の薬剤やネットをご自身で購入され、「これを使ってほしい」というお声を時折、頂戴します。
一定の効果はあるのかもしれませんが、ご満足のいく効果は得られにくいと考えます。といいますのも、例えば当社が使用するジェル型忌避剤は日本の専門メーカーが長年をかけて開発したもので、対象物を確実に狙った成分でできています。何種類もの鳥に効果があるとして生産されている市販品とは、目的も成り立ちも異なるのです。

防鳥ネットも同様です。当社タイ法人が使用しているネットは米国製のもの。あらゆる鳥類を対象に、小さな隙間も作りません。いったん棲みついた鳥の執着心というのはすさまじく、わずかな隙間であってもそこに入りこもうとします。防鳥専用ネットを使ったプロによる施工は、必ずご満足のいく効果が得られるでしょう。

そのほか、特定の種が大繁殖してしまったなどの緊急のご相談にも対応しています。
直ちに専任スタッフが現地調査を行ない、ベストな対策案をご提示いたします。

次回は、当社のもう一つの看板サービス「害虫駆除(ペストマネジメント)」をご紹介します。


■当社の害鳥対策に関心をお持ちの際は、下記フォームよりお問い合わせください。



お問い合わせ

下記フォームよりお気軽にお問い合わせください。

お電話、Eメールでもお受けしております。

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個人情報の定義

本ポリシーにおいて「個人情報」とは、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等により特定の個人を識別することができるもの(他の情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を識別することができることとなるものも含む)を指します。

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当社は、適法かつ公正な手段によって個人情報を取得します。

個人情報の利用

当社は、個人情報を、以下に示す目的の範囲内で、業務の遂行上必要な限りにおいて利用します。

  • 本サービスのユーザ個人に対して最適化された情報を配信するため
  • 統計的分析により本サービスの品質向上に役立てるため
  • 本サービスに対するお問い合わせへの対応のため
  • 各会員企業へのカタログダウンロードからの情報の提供
  • 本サービスに関するアンケートを実施するため
  • 当社の実施するキャンペーンや新製品等に関するご案内をお送りするため
  • その他、上記の利用目的に付随する目的
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  • 法令または裁判所、行政機関等の法令に基づく判決、決定、命令等により開示を求められた場合
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  • 当社やお客様、またはその他一般の人々の生命、身体または財産を保護するために必要な場合であって、利用者の同意を得ることが困難であるとき
  • 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要な場合であって、利用者の同意を得ることが困難であるとき
  • 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、利用者の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
  • 統計的データなど利用者本人を識別することができない状態で開示・提供する場合
個人情報の管理
  • 当社は、個人情報の正確性を保ち、これを安全に管理します。
  • 当社は、個人情報の紛失、破壊、改ざんまたは漏えい等を防止するため、適正な情報セキュリティ対策を講じます。
  • 当社は、運営体制の整備や社員の教育等を通じて、個人情報を適切に管理し、個人情報の紛失、破壊、改ざんまたは漏えい等に対する予防措置を講じます。
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