近年、「トレーサビリティ」という言葉は、広く周知されるようになりました。しかし、その概念や導入方法などは、まだまだ知らない方も多いのが実情です。製造業においても、重要度が増す、トレーサビリティについてを前編・後編の2部に分けて発信。前編では、トレーサビリティの概念、日本で広まった契機などをお伝えします。
トレーサビリティとは？
『トレーサビリティ』という言葉は、製造業に携わる方であれば一度は耳にしたことがあるかと思います。ですが、「トレーサビリティとは一体何？」と聞かれると、その詳細を伝えることは難しいのではないでしょうか。
トレーサビリティ（Traceability）とは、英語の「Trace（追跡）」、「Ability（可能性）」を組み合わせた造語で、「追跡可能性」と訳されます。部品や製品をロット番号やバーコードなどで識別できるようにし、「いつ」「どこで」「誰が（誰によって）」製造したかを追跡する概念・方法のことで、一般的には原材料の調達段階から、生産・製造、そして消費者の手に渡る（廃棄）までを追跡できる状態にすることを指します。これにより、食品または（工業）製品に問題が発生した場合でも速やかな対応ができるようになります。
日本でトレーサビリティが広まった契機
日本でトレーサビリティが広く知れ渡る契機となったのが、アメリカで発生したBSE（狂牛病）問題です。2003年にアメリカで発生した乳牛のBSE問題により、日本をはじめ、世界各国から牛肉の禁輸措置を採ることになりました（現在、日本では生後30カ月未満の若齢牛に限り禁輸解除）。
これが端緒をなし、牛に個体識別番号を付け、生年月日・性別・飼育者などの情報を一元管理する「牛の個体識別のための情報の管理及び伝達に関する特別措置法（通称：牛トレーサビリティ法）」が2003年（牛肉への表示などの規定は04年から）に施行されました。これにより、「トレーサビリティ」という言葉が日本中に広まっていくことになったのです。
