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多種多様な試験に対応する専用装置をトータル(メカ・電気・システム)で設計・製作|世の中に無いものは、DGが作ります!

10/11/2022
吉野 了司 
Supervisor

世の中にある製品や製品の構成要素となる各部品には、それぞれの役割や機能があり、その機能を検査するには、耐久試験・性能試験・安全性試験…など多種多様な試験が考えられます。
必要な試験を行うための装置がタイ市場に無い、または日本にもタイにもないからゼロから作る必要があるなど、お困りの方はいらっしゃいませんか?
今回は、ソフト・電気・機械装置(メカ)すべてを自社で取りまとめて専用装置を作り上げる
SYSTEM DG(THAILAND)CO., LTD.(以下、システムDG)のMD土井氏とともに、同社についてご紹介します。


専用機・検査装置の設計から製作まで複合的に行う
『システムDG(タイランド)』

2010年にタイに進出したシステムDGは、株式会社DG(旧:土井技研)のタイ法人として、自動車用電子部品をはじめとした製品の検査装置の設計・製作を行っています。

「主に設備は日本で製作、システムをタイで組んでタイ国内やベトナム・インドネシアなどの周辺国へも納入しています。近年は、比較的シンプルなものであれば、タイ現地で設備自体の設計・製作も行っています。企業の技術部で製品開発するためのデータ取得用の装置を作ったり、生産ライン用の検査装置を作ったり。性能試験装置、安全性試験装置と一言に言っても、検査項目や検査方法は多岐に渡ります」(システムDG土井氏)


検査装置 日本電計 DC タイ

▲製作実績例:2輪 ECU 検査器

検査装置 日本電計 DC タイ

▲製作実績例:イグナイタ検査機

検査装置 日本電計 DC タイ

▲製作実績例:センサー電気検査機

互いの強みを活かし30年以上共に歩む日本電計×DG

「日本電計とは本社同士も含めて30年以上のお付き合いがあります。電源や計測器は日本電計が様々なものを扱っています。それを弊社の設備に組み込んで製作することもあります。お客様でもあり、サプライヤーでもある弊社の大事なパートナーです」(システムDG土井氏)

日本電計で案件を受け、システムDGで設備を作ってもらい納入するという形ももちろんあります。 個人的には、日本での勤務時代からDGとのお付き合いがあり、その後中国やベトナム赴任中にも、専用機特注の需要が高まり、DGと共に専用機を作ってきました。 その後タイ赴任が決まり、システムDGが拠点を構えるタイではより本格的に一緒にお仕事をさせていただくようになりました。


「世の中にないものは、自社で作る」
構想図からメカ・電気・システムまでを自社で行うDG

日本電計では、様々な検査装置・試験装置メーカーと取引をさせていただいておりますが、それぞれ専門分野に特化されているケースが多い。そんな中で、DGは自動車部品に分野は特化しながらも、メカ(装置・設備)から電気、ソフトウェア・システムまでを一貫して作り上げてしまう。特にタイでは非常に貴重な存在です。

「お客様から製品をお預かりし、何の検査をしたいかヒアリングした上で、全体の構想図から実際に組み込む装置、システムまでをご提案します。タイでは、この検査はできないだろうと思い込んでおられるパターンも多く、こちらからのご提案で『このレベルの検査がタイでもできるとは思わなかった』と驚かれることもよくあります」 (システムDG土井氏)

DGでは、自動車で使う部品はほぼ全て対応しています。
最近増えているEV(電気自動車)用部品にも対応していますので、新たな試験・検査が必要になったなどお困りの方は、まずは日本電計にご相談ください。


日本電計 DC タイ

▲左から、DG土井氏、日本電計吉野

SYSTEM DG (THAILAND) CO.,LTD.
Managing Director
土井 良平 Ryohei Doi

株式会社DGの代表取締役社長 兼 システムDGタイランドのMDとして両国を行き来し、様々な専用機需要に応える

Nihon Denkei (Thailand) Co.,Ltd.
Supervisor
吉野 了司 Ryoji Yoshino


タイで専用検査装置をお求めの方、試験装置の設計・製作をご希望の方は、以下の問い合わせフォームよりご連絡ください。



お問い合わせ

下記フォームよりお気軽にお問い合わせください。

お電話、Eメールでもお受けしております。

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  • その他、上記の利用目的に付随する目的
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個人情報の管理
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  • 当社は、個人情報の紛失、破壊、改ざんまたは漏えい等を防止するため、適正な情報セキュリティ対策を講じます。
  • 当社は、運営体制の整備や社員の教育等を通じて、個人情報を適切に管理し、個人情報の紛失、破壊、改ざんまたは漏えい等に対する予防措置を講じます。
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